富士フイルムホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長・CEO：後藤 禎一）は、主に写真プリント用カラーペーパーや培地の生産などを行うFUJIFILM Manufacturing Europe B.V.（本社：オランダ、代表取締役社長：Albert van Maren）の拠点内に、再生可能エネルギー電力を最大限に活用する電気ボイラー設備を導入しました。同設備を導入し、天然ガスボイラーとのハイブリッドシステムを構築することで、脱炭素化が技術的に難しい燃料に起因するCO2排出量（Scope1）の削減に大きく寄与します。また、電気ボイラー設備の導入は、富士フイルムグループとして初めての取り組みです。今回の導入により、拠点内で行っている培地生産に必要な蒸気量相当を賄うことが可能です。2025年度には、拠点内で使用するエネルギー起因のCO2排出量を2024年度比で約26％削減する見込みとなり、当社グループが目指している脱炭素社会の実現に向けた、重要な一歩となります。
今回導入をする電気ボイラー設備
FUJIFILM Manufacturing Europe B.V.は、かねてより再生可能エネルギーの1つである風力発電由来の電力で使用電力の全てをまかなっており、富士フイルムグループの中でも気候変動への対応に積極的に取り組んできた拠点です。また、2024年6月には、同敷地内に、欧州で販売する複合機の使用済みトナーカートリッジを回収し、新品のトナーカートリッジに再生する拠点「Circular Manufacturing Center（サーキュラー・マニュファクチャリング・センター）」を開設しました。
富士フイルムグループでは脱炭素社会の実現に向け、原材料調達から製造、輸送、使用、廃棄に至るまでの製品ライフサイクル全体において、2030年度までに2019年度比で、CO2排出量を50％削減することを掲げています。そして、エネルギー利用効率の最大化と再生可能エネルギーの導入を両輪で進めることで、2040年度までに自社が使用するエネルギー起因*1のCO2排出量実質ゼロを目指しています。
富士フイルムグループは、今後もグループパーパス「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」の実現と、事業活動を通じた社会課題の解決に貢献していきます。
- *1 製品の製造段階における自社からの直接排出（Scope 1）と他社から供給された電気・蒸気の使用に伴う間接排出（Scope 2）
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